ユキマツの「長期投資のタイミング」

「景気(企業利益動向)」「中銀の金融政策(金利動向)」「投資家のリスク許容度」などから長期投資のタイミングを探る投資ブログ

米国長期金利、急上昇

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米国債の長短金利差に着目し、米国の景気動向、株式市場の動向を推測する記事です。

米国債の長短金利差を確認するメリット

 

米国の景気・株式市場の動向を探る役に立つかも?

 

※当ブログでは「長短金利差」

【米10年国債利回り-米2年国債利回り】

とします。

長短金利差について、詳しくはコチラをどうぞ↓

米国債 長短金利差 <2017.12.22> - ユキマツの「長期投資のタイミング」


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直近の長短金利差

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※出所:アメリカ 10年 債券利回りアメリカ 2年 債券利回りのデータより管理者作成 ※期間:1995年1月末~2018年9月末

2018年9月末は「0.24%」。

前月末と変わらず(8月末:0.24%)。

直近のピークは2010年3月の「2.81%」。

8年6ヶ月、長短金利差の縮小トレンドが続いていることになります。

2018.10.4現在、長短金利差は、0.34%であり、9月末と比べ急拡大。

10年債利回りが大きく上昇しています。

※3.22%-2.88%=0.34% 

※データ:米国債・金利 - Bloomberg

1995年以降の長短金利差と株価の関係

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※出所:アメリカ 10年 債券利回りアメリカ 2年 債券利回り^GSPC : Summary for S&P 500 - Yahoo Finance のデータより管理者作成 ※期間:1995年1月~2018年9

1995年以降の長短金利差と株価(【S&P500】を900で割ったもの)の推移グラフです。

2018年9月末は8月末に比べて

・長短金利差⇒変わらず

・株価⇒わずかに上昇

したので両者の差はわずかに開きました。

2018年3月以降、両者の距離は開きっぱなし。

このグラフでは、タイムラグはありますが、長期のトレンドとして概ね

●株価上昇期⇔金利差縮小トレンド

●株価下落期⇔金利差拡大トレンド

が確認できます。

また、この時期のデータに限れば、どちらかといえば

●金利差が大きい時期⇒株式は比較的割安

●金利差が小さい時期⇒株式は比較的割高

ともいえそうです。

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※長い目でみた一つの傾向、経験則

参考データ:1980年以降の逆イールドと景気後退

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※出所:FRED | St. Louis Fedのグラフより管理者作成 ※期間:1976年~2017.11月

1976年~2017.11月の長短金利差のグラフです。

5回の逆イールド期(短期金利>長期金利の時期)とその後の景気後退期(グレーラインの時期)を示しています。

5回とも景気後退期の前に逆イールドが生じており、景気後退期には株価は大きく下げる傾向があります。

長短金利差が小さいだけでなく、逆イールドになる時期は、景気や株式市場にとって不吉な兆候ではあると思われます。

※参考:米長短金利の逆転は懸念=ダラス連銀総裁 | ロイター

今年のFRB利上げ予測

9月に利上げがありました。

Countdown to FOMC: CME FedWatch Tool

上記サイトによれば

年内にあと1回(12月?)

のFRBの利上げにより、現在「2.00-2.25%」のFF金利は年内に

2.25-2.50%

になるとの観測がかなり優勢。

おわりに

<米10年債利回り:ここ1年>

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※出所:https://jp.investing.com/rates-bonds/u.s.-10-year-bond-yieldより管理者作成

1年前は約2.3%程度だった米10年債利回りは今は約3.2%、0.9%ほど上昇しています。

2018年5月につけた今年の高値を超えました。

個人的な認識ですが、株価は

①企業利益(増えれば株価の上昇要因)

②金利(上がれば株価の下落要因)

③投資家のリスク許容度(上がれば株価の上昇要因)

それぞれに複合的に影響を受けやすいと考えられ、金利上昇は株価の下落要因と考えられます。

ただ、「②金利上昇」という下落要因を

「①企業利益の増加」「③リスク許容度の上昇」

で補えれば株価は上昇を続けるかもしれません。

中銀が利上げする時期は総じて

「景気がいい」

「企業利益が増えている」

「株価も上昇トレンド」

「リスク許容度も上昇」

といった現象が観察されやすく、利上げ時期はこれらの

「株価上昇要因と金利上昇という株価下落要因綱引き

が繰り広げられる時期と考えられます。

金利上昇に

●まだ強そうな米国景気

●上昇トレンドにあると思われる米国株

がどこまで耐えられるか?

金利上昇が続くのかは不明ですが、いつも以上に指標としての重要度を増していると思われる米国長期金利。

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