ボストン・コンサルティング・グループの調査では、悲観的な投資家が増えている様子。
ボストン・コンサルティング・グループ（ＢＣＧ）の調査
上記記事からの引用です。
ボストン・コンサルティング・グループ（ＢＣＧ）のリポートによると、調査対象となった運用担当者のほぼ半数は、来年の株式市場に悲観的な見方を示した。投資家は伸びきった株式価値や金利の上昇に加え、米国政治や地政学リスクに言及。回答者の８割は今後３年以内にリセッション（景気後退）入りすると予想した。 ①BCGが調査した250の投資家のうち約半数は2018年の株式市場に悲観的 ②悲観する根拠 ・「伸びきった株式価値」 ・「金利の上昇」 ・「米国政治」 ・「地政学リスク」 ③回答者の８割は今後３年以内にリセッション（景気後退）入りすると予想 ④その他、バンガード、ゴールドマンなども2018年の株式リターンの低下を注意喚起している ⑤調査対象となった投資家の平均運用資産：約2250億円 ある意味、不思議な光景です。 記事によれば、 S＆P500種株価指数は年初から19％上昇 しているとのこと。 これだけ絶好調の市場において、調査対象となった、多額の資産を運用する投資家の半分が来年の株安を恐れている・・・珍しい感じです。 この記事に対する、二つの解釈を試みに挙げてみます。 ・悲観的な投資家も多くいるということは、今の市場に熱狂していない投資家も多くいるということ ・熱狂していない人も多いのだから、今の相場はバブルではない可能性が高い ・だからまだ当分株は上がる ・平均すると2000億円以上の資産を運用している、まずプロといっていい人たちの半数が悲観している ・もしプロの半数がすでに悲観に傾いている状況で、実際に株価が崩れ出したら、初心者の狼狽売りやプロの損切り、先物・オプションでの売りヘッジなども含めて、売りが売りを呼ぶ状況が生まれるかもしれない ・だから、株式の買いポジションは控えめにしておこう 試しに二つの解釈を挙げてみましたが、どっちが正しいのか、わかりません。 わたしは基本的に、 どっちに転んでも大けがしない選択 がよいのではないかと思います。 株価が今後も上がるシナリオ、落ちるシナリオ、トントンのシナリオ、それぞれの状況で大けがしない対策がベターなのではないかと。 思いつくままに急な株安への対策を羅列してみます。 株がもうすぐ落ちると主張しているわけでなく（先のことはわかりません）、一般的な悲観相場への対策案の羅列です。 ①「安全資産：リスク資産」の配分を所定の比率に戻す（リバランス） インデックス投資やポートフォリオ運用の方で、リスク資産がふくらんでしまっている方なら、この対応が最も一般的なのかもしれません。 ②現金、債券などの安全資産の比率を上げる 人によってはポートフォリオを組み換え、安全資産の比率を上げることも一つの対策になるかもしれません。 ③買いポジションはいじらず、売りヘッジポジションを作る 利益の出ているリスク資産を売ると税金が発生したり配当が受け取れなくなったりします。 それが避けるため、例えば先物（NYダウ先物、日経225mini先物等）、その他株価指数の空売りなどで買いポジションに対する「売りヘッジのポジション」を新たに作るという手もありそうです。 ※経費がかかります。税金の面でも例えば「先物」と「現物株」は損益通算できないというデメリットあり ④危機管理マニュアルを作る 例えば、もしS&P５００が直近の高値から ・10％落ちたら⇒「○○＋△△」と行動する ・20％落ちたら⇒「●●＋▼▼」と行動する というように、実際危機が訪れたときにどう行動するか、事前に綿密に準備しておく、というのもリアルな対策かもしれません。 ※これらの対策案は案に過ぎず、うまくいく保証もありません。株価は上昇を続け「無駄な経費」「無駄な努力」「機会損失」に終わることもあります。投資は自己責任で 結局 ”投資家の悲観的予測は当たるのか？” わたしの答え ”わからない” です。 誰も確実にはわからないと思うので、どうなっても大けがして投資からリタイアしないことが第一優先だと個人的には思います。 大けがしないための方法の基本は リスク資産の配分を大きくしすぎないこと だとは思いますが、すべての投資家が必ず満足する手法はないと思います。 あくまで、ご参考までに。 関連記事です
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