2018年6月末のFRB、ECB、日銀、3つの中央銀行の資産動向を確認する記事です。
※本記事では便宜的に「1ドル＝110円」「1ユーロ＝130円」で円換算しています
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中央銀行の動向を確認するメリット
中央銀行の動向は
投資タイミングの時期を判断する一つの手掛かりになり得る
とわたしは思います。
※その説明↓
●「中央銀行の動向」が「投資タイミング」を判断する、一つの手掛かりになり得ると考える根拠 - ユキマツの「長期投資のタイミング」
FRBの動向
※出所：All Federal Reserve Banks: Total Assets | FRED | St. Louis Fed
ここ1年のFRBの資産推移です。
2018年6月末：4.31兆ドル（約474兆円）でした。
前月比 －2兆円。
2018年でざっと16兆円資産が減っています。
※出所：All Federal Reserve Banks: Total Assets | FRED | St. Louis Fedのデータより管理者作成
ECBの動向
※出所：Central Bank Assets for Euro Area (11-19 Countries) | FRED | St. Louis Fed
上記グラフはここ5年のECBの資産推移です。
量的緩和はペースダウンしてきています。
ECBの資産は2018年6月末：4.59兆ユーロ（約597兆円）でした。
前月比＋3兆円。
2018年でざっと16兆円資産が増えており、FRBとECBのトータルでみると、ほぼチャラです。
2018年10月以降、量的緩和のペースはさらにスローダウンする見込み。
※出所：Central Bank Assets for Euro Area (11-19 Countries) | FRED | St. Louis Fedのデータより管理者作成
日銀の動向
※出所：Bank of Japan: Total Assets for Japan | FRED | St. Louis Fed
上記グラフはここ1年の日銀の資産推移です。
日銀の資産は2018年6月末：約537兆円でした。
前月比－4兆円。
2018年の6ヶ月で約16兆円の増加。
このペースだと年間約30兆円程度の増加となり、昨年（約45兆円）より少ない資産増加ペースになるか。
※出所：Bank of Japan: Total Assets for Japan | FRED | St. Louis Fedのデータより管理者作成
３つの中央銀行、トータルでの変動
※出所：Bank of Japan、Central Bank Assets for Euro Area 、Total Assets | FRED | のデータより管理者作成
3つの中銀のトータル資産は2018年6月末：約1608兆円でした。
・前月比－3兆円。
・FRB：－2兆円
・ECB：＋3兆円
・日銀：－4兆円
※為替レートや四捨五入で誤差あり
2017.12月末は「1592兆円」だったので、2018年は6ヶ月で「＋16兆円」。
日銀の増加分とほぼ同じ。
このペースだと年間約「＋32兆円」となり、2017年の年間「＋150兆円」ペースからは大幅に緩和ペースが落ちることになりそうです。
2017年（150兆円）と比較すると、2018年は6ヶ月経過時点（16兆円）で進捗率は10.6％。
【FRB、ECB、日銀資産】の合計（年末値）と年間増減
※出所：Bank of Japan、Central Bank Assets for Euro Area 、Total Assets | FRED | のデータより管理者作成
おわりに
★https://www.jri.co.jp/MediaLibrary/file/report/other/pdf/10427.pdf
FRBの資産縮小について上記PDFより引用。
資産規模の縮小は、3カ月ごとにペースを上げる形で実施されている。3カ月単位でみて3サイクル目に入つた現段階(18年4～ 6月期)では、着手時点(17年10～ 12月期)の3倍に相当する財務省証券180億ドル、エージェンシー債(政府系金融機関発行債券)とMBS(住宅 ローン担保証券)では120億ドルのペースで「満期落ち」が行われている。本年10～ 12月期にはこのペースが最大(財務省証券が300億ドル、エージェンシー債とMBSが200億ドル) に達し、それ以降はこのペースを維持しながら資産規模の縮小が実施されていく見込みだ。
2018年は6月まで、月あたり2.7兆円程度のペースで縮小されていますが、2018年10～12月以降は最大月500億ドル、月あたり最大約5.5兆円に縮小ペースが加速する模様。
2019年は年間60兆円を超える資産縮小ペースになる？
実際どうなるかは不明で確認していく必要はありますが、ホントにがっつり減らしてくる可能性もあり、長期金利等に影響が出るのかどうか、気になるところ。
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