OECD（経済協力開発機構）の最新の実質経済成長率の見通しが発表されています。
※データ出所：〔表〕ＯＥＣＤの2019・20年主要国経済成長見通し | ロイター
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米国の経済成長率予測
米国の経済成長率予測（2018年 2019年 2020年の順。％）
2.9 2.6 2.2
となっています。
2018年からみると2年で「−0.7％」減速するとの見立て。
成長率の鈍化がしばらく続くと現時点では予測している模様。
日本の経済成長率予測
日本の経済成長率予測（2018年 2019年 2020年の順。％）
0.7 0.8 0.7
となっています。
ユーロ圏の経済成長率予測
ユーロ圏の経済成長率予測（2018年 2019年 2020年の順。％）
1.8 1.0 1.2
となっています。
2019年は前年に比べ大幅に鈍化し、すぐには回復しないという見立て。
欧州債務危機以来？
※出所：ユーロ圏 製造業購買担当者指数より作成
ユーロ圏の景気指標の一つ、ユーロ圏の製造業購買担当者指数の2008年以降の推移です。
現在景気減速ゾーンに突入したところ。
「60」付近の絶好調モードから一気に節目の「50」を下回ってきました。
この感じはリーマンショック後、2年ほどの景気拡大期のピークから、欧州債務危機に向かう時期（2011～2012年頃）と少し似た動き。
今年マイナス成長が予測されているのがイタリア。
イタリアの金融機関等のニュースには要注意かもしれません。
イタリアの経済成長率予測（2018年 2019年 2020年の順。％）
0.9 −0.2 0.5
また、現時点での今後の影響力は不明ですが、こんなニュースも。
不景気が悪材料を表面化させる？
景気がいい時期は何か問題があっても顕在化しにくい。
景気悪化時には顕在化しやすい。
そんな傾向はあるかもしれません。
今回の景気減速が信用不安などにはつながる重大なものになるか、軽微な減速ですむのか、未来のことは分かりません。
OECDの予測にしても、短期的に大きく見立てがぶれることもあるので、妄信するのもまたリスキー。
ただ、個人的な経験的には、景気拡大期に比べると景気減速期はどこか思わぬところから石が飛んできて、不測のとばっちりを受けやすい、やりにくい時期と感じるところ。
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