ユキマツの「長期投資のタイミング」

「景気(企業利益動向)」「中銀の金融政策(金利動向)」「投資家のリスク許容度」などから長期投資のタイミングを探る投資ブログ

米国 景気後退 の 可能性

長短金利差(10y-3m)の逆イールドが解消しそうな状況でもあり、米国景気後退 の可能性について考察。

・投資判断はご自身で行ってください

・本ブログ記事に何らかの投資行動を推奨する意図はありません

「長短金利差(10y-3m)の逆イールド解消」は不吉なサイン

※出所:10-Year Treasury Constant Maturity Minus 3-Month Treasury Constant Maturity (T10Y3M) | FRED | St. Louis Fedより作成

上記は1982年以降の長短金利差(10y-3m:%)。

普段の米国債利回りは「10年物>3カ月物」。

たまにこの関係が利上げなどにより逆転し、「10年物<3カ月物」(逆イールド)となる時期があります。

そして

「逆イールド発生」

あるいは

「逆イールド解消」

後に景気後退が起きることが多いので、一部で気にされる指標。

2020年コロナ不況はあまり参考にならないかもですが、

確かにその前の3回の景気後退の少し前に、長短金利差(10y-3m)の逆イールドが解消している

という事実はあります(グレーは景気後退期)。

「もうすぐ米国景気後退がやってくるくるオオカミ少年」の信ぴょう性

ただ、わたしは散々「もうすぐ米国景気後退がやってくるくるオオカミ少年」におびえすぎ機会損失体験も多いので疑り深くなっています。

ほんとに景気後退が近いなら基本的には

☆実質個人消費

☆実質経済成長率

が下がってきているはず。

そこで「実質経済成長率」と「長短金利差(10y-3m)」の両者を併記したグラフを確認。

※出所:10-Year Treasury Constant Maturity Minus 3-Month Treasury Constant Maturity (T10Y3M) | FRED | St. Louis Fedより作成

上記は

①実質経済成長率:前年同期比:%:

②長短金利差(10y-3m):%:

の1981年以降の推移。

この期間の4回の景気後退において

景気後退前

景気後退初期

「①>②」⇒「①<②」という変化

すなわち

①実質経済成長率が低下し、上昇してきた②長短金利差(10y-3m)に追い抜かれ、青ラインと赤ラインが×を描く

シーンが必ず確認されます。

あくまで経験則で今後も同じことが起きる保証はありませんが、少なくとも

①実質経済成長率の低下

②長短金利差(10y-3m)の上昇

がセットで起き、両者の差が縮まる、あるいは逆転することは、よくない兆候ではありそう。

ちなみに現時点で

①実質経済成長率:+2.66%(2024.3Q)

②長短金利差(10y-3m):-0.08%

であり、「①-②=+2.74%」とその差は大きい状態で、今の今心配する状況ではなさそう。

おわりに

「米国の景気後退」は全世界への影響が大きいビックイベント。

声高にその恐怖を唱えるだけで、それなりの注目を集めることも可能なテーマですが、場合によってはオオカミ少年とみなされる可能性も。

コロナ不況を除けば、2009年以来、もう15年ほど米国の景気後退は起きていないわけで、わたしもちょいちょい景気後退ネタで記事を書いたりしますが、まあ、予言は誰にとっても難しそう。

とりあえず個人的には、身も蓋もない主張ですが、米国の

実質経済成長率(四半期ごとに発表)

と、成長率と相関が高く、公表データの即時性が高い

実質個人消費(毎月発表)

の動向を確認しておくのが、偏った情報に振り回されない、無難な態度、のような気が今はしています。

<実質経済成長率(前年同期比)、実質個人消費(前年同月比):2008年~>

※出所:Real Personal Consumption Expenditures (PCEC96) | FRED | St. Louis Fedより作成

最近でもっともやばかったのは、2022年第4四半期で両者ともに

「+1.3%」

程度まで低下。

直近値は両者ともに「+2.7%」以上あり、かなり好調。

今後も順調か、そろそろ沈みだすのか、また記事にしていく予定。

実質経済成長率、実質個人消費などを確認していても、コロナ不況のような突発的なイベント不況は予見できない、というのは今後も変わらないと思われます

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