ユキマツの「長期投資のタイミング」

「景気(企業利益動向)」「中銀の金融政策(金利動向)」「投資家のリスク許容度」などから長期投資のタイミングを探る投資ブログ

「70.5%」を株式へ 米国個人投資家の資産配分

米国個人投資家の資産配分とSP500の関連。

 
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米国個人投資家の資産配分(AAII調査)

AAII(American Association of Individual Investors、アメリカ個人投資家協会)は米国の非営利団体。

この団体は米国個人投資家の資産配分を継続的に調査、公表しており、公表データから米国個人投資家の資産配分比率(株式、債券、現金)の一例を知ることができます。

※データは1987年11月以降

※データ出所:https://www.aaii.com/assetallocationsurvey

米国個人投資家 株式への資産比率(%)

※グラフは3ヵ月平均のデータを利用

1987年11月~2024年6月で

☆最大値:77.0%(2000年1月、3月)

☆最小値:42.0%(1991年1月)

☆全期間中央値:64.0%

☆ここ10年中央値:66.8%

☆ここ5年中央値:66.5%

ざっと64%程度が代表値で、ここ5年10年では株高もあって株式への配分比率は高め(66~67%)。

米国では1990年、2001年、2007年、2020年に景気後退が起きており、4回のうち3回は40%台まで比率が低下しています。

逆に

☆景気後退後の株価回復局面

☆景気後退の記憶が薄れる時期

には株式への配分比率は大きくなっていく傾向。

AAII会員 株式への配分比率の使い方 その1:58%以下はお買い得?

※出所:https://www.aaii.com/assetallocationsurveyS&P500 過去のレート - Investing.comより作成

あくまで近年の経験則であり、将来も有効な判断となるかは不明ですが、「AAII会員 株式への配分比率の使い方 その1」。

☆AAII会員の株式への配分比率が58%以下の時期、SP500は割安かもしれない

AAII会員の株式への配分比率のめぼしいデータ。

☆最大値:77.0%(2000年1月、3月)

☆最小値:42.0%(1991年1月)

☆全期間中央値:64.0%

☆ここ10年中央値:66.8%

☆ここ5年中央値:66.5%

「58%」以下の時期は長期中央値「64%」より概ね1割低い時期。

株価が下落し株式への人気が低下し、株式への配分比率が下がっている時期こそが株式のバーゲンセール期間である可能性は高く、一つの目安として「58%以下」というのは有効でした。

AAII会員 株式への配分比率の使い方 その2:70%以上は売り時?

AAII会員の株式への配分比率の使い方、その2。

☆AAII会員の株式への配分比率が70%以上の時期、SP500は割高かもしれない

さほど精度の高くない判断ですが、株式への配分比率が70%以上になる時期は、個人投資家が極めて強気なまれにしかない時期で、SP500は割高かもしれません。

☆株式への配分比率が70%以上になった時期

・1997~2000年(ITバブル前~ITバブル)

・2017~2018年(世界的好況)

・2021~2022年(コロナ後)

・2024年(コロナ後)

の一時期

株バブルであったITバブル前の1997年頃から70%超えは始まっており、一概に70%を超えたからさっさと降りてしまうと、バブル期の高値を逃す結果とはなっています。

2017年以降の70%超えに関してはそれなりに精度の高い指標かも。

※あくまで近年のアノマリーです

直近データ

※出所:https://www.aaii.com/assetallocationsurveyS&P500 過去のレート - Investing.comより作成

世界景気が落ち込んでいたのは2023年10~11月頃。

同時期をボトムにSP500、株式への配分比率も底打ちし、半年以上配分比率も株価も上昇中。

上述したように2017年以降の配分比率「70%以上」は株価のピークが近いことを示唆しがちですが、ITバブルの例もあり、今回はどうなりますか。

あとがき

米機関投資家のポジション状況を示唆する指標「NAAIMエクスポージャー指数」。

数値が大きいほど米機関投資家は株に強気、小さいほど弱気。

AAII会員の株式への配分比率と似た指標。

※NAAIMエクスポージャー指数について↓

※出所:マーケット|SBI証券

※出所:NAAIM Exposure Index | NAAIM

7.3の最新値は「103.66」と著しく高い値で米機関投資家は超強気モード。

個人投資家も「70.5%」という超強気モードであり、これらの指標では米国の機関投資家も個人投資家も超強気でイケイケ。

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