ユキマツの「長期投資のタイミング」

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「人口」と「生産年齢人口」の未来 【先進国編】

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<長期投資に適しそうな国の選定作業>シリーズでとりあげた先進国の人口に関する記事です。

「人口予測」は比較的当たりやすい

投資と未来予測は無縁にはなれませんが、未来を描くことはしばしば困難です。

その中で、人口の予測は比較的当たりやすいとされていること、また

●ある国の「長期的な経済成長」と「人口動態」

●ある国の「経済成長率」と「株価上昇率」

にもある程度関連がありそうなので、「長期投資に適しそうな国の選定」に絡めて「人口」を取り上げます。

※関連記事:「世界経済が成長を続けるなら、長期的に全世界の株式市場に投資し続けることは理に適っている」は本当か?

「人口」「生産年齢人口」増減率

<長期投資に適しそうな国の選定作業>シリーズでとりあげた8つの先進国の

2015-2035年の「人口」「生産年齢人口」の変動率

を表とグラフにしてみました。

「生産年齢人口」は15-64歳の働き手世代の人口で、経済活動の主体となる年齢層の人口です。

f:id:yukimatu-tousi:20180418105103p:plain※出所:World Population Prospects - Population Division - United Nations<中位推計>のデータより管理者作成 ※期間:2015⇒2035年

オーストラリア以外は総じて世界平均以下の人口増加率です。

8ヶ国で比べると、オーストラリア、米国、英国、カナダが相対的に優位。

日本、ドイツは人口、生産年齢人口、ともに減少傾向が鮮明です。

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表にすると以下のようになります。

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※出所:World Population Prospects - Population Division - United Nations<中位推計>のデータより管理者作成

日本やドイツはこの20年で働き手世代が10%以上減り、全世界やオーストラリアでは15%以上増えるとの予測されています。

「人口」「生産年齢人口」増減率<年率平均>

f:id:yukimatu-tousi:20180418110120p:plain※出所:World Population Prospects - Population Division - United Nations<中位推計>のデータより管理者作成

2015-2035年の年率平均で見てみます。

全般に「人口」より「生産年齢人口」の伸びは小さく、例えば、フランスは人口は増加しますが、生産年齢人口は減少。

この期間に関しては8つの先進国の傾向として、

働き手世代が、働き手世代でない層(高齢層、年少者層)を支えていく比重

重くなっていく傾向にありそうです。

総じて、社会保障費が増えることはあっても減ることはなさそうです。

表にすると以下のようになります。

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※出所:World Population Prospects - Population Division - United Nations<中位推計>のデータより管理者作成 ※スイスの生産年齢人口は四捨五入の関係で「0」になっています

所感

8つの中では英語圏の

オーストラリア、アメリカ、カナダ、イギリス

などが、相対的に人口動態がよそさうです。

全世界の上場企業を対象とした株価指数(例えばMSCI ACWI Index)だと約63%がこの4ヶ国で占められます。

日本を除く先進国の上場企業を対象とした株価指数(例えばMSCI KOKUSAIインデックス)だと約78%を占めます。

※参考:iシェアーズ MSCI ACWI ETFiシェアーズ MSCI コクサイ ETF<2018.4.17現在>

S&P先進国REIT指数(除く日本)でも、これらの4ヶ国で8割以上のシェアです。

※参考(PDF):http://apl.morningstar.co.jp/webasp/pdf/prospectus/2016092308_P1_20171122.pdf

いまのところ、

●先進国メインの投資で

●「先進国の人口動態」も考慮し

●株式やリートへのインデックス投資を考えている場合

これらの指数に連動する商品を買って長期保有

というのもシンプルで分かりやすい選択肢と思われます。

おわりに

当分人口動態は厳しそうな日本の状況。

それでも、2012年末⇒2017年末のたった5年で日経平均は約2.2倍になっています。

わたしは今もロングショート戦略を日本株をメインに実施しています。

日本株を忌避するつもりは全くありません。

ただ、じっくり腰を据えて、インデックスで10年20年の長期投資をする場合、長期的な人口動態などにも配慮して、あえて日本の株式や不動産をメインにする必要もないのかもしれない、とは思います。

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