東証一部売買代金の最新データの確認と日本株の割安・割高に関する記事です。
※本ブログの「東証一部売買代金」は立会市場とToSTNeT市場の合計金額です。
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※2002年以前の「日経平均」と「東証一部売買代金」の相関は低く、本記事は2002年以降の都合のいいデータを用いた記事です。
日経平均と売買代金のグラフ
※出所：日本取引所グループ、Yahoo!ファイナンスのデータより管理者作成 ※期間 2002.1月～2017.10月
まず、日経平均と売買代金のグラフを見てみます。
上記グラフは
「日経平均株価の月末値÷10000」と「東証一部売買代金（月ごとの一日平均値）」の推移を示したものです。
・2005年や2012年末～2013年の「売買代金が急増する時期」に株高モードが始まっていること
・株価低迷期には売買代金が1.75兆円にも満たない時期が続いていたこと
などがうかがえます。
日経平均と売買代金の相関
次に両者の相関を見てみます。
「2002.1月～2017.9月」の期間に関しては
「日経平均株価」と「東証一部の売買代金」（月ごとの一日平均値）
の間に相関がありました。
その相関係数は
0.84
で強い相関です。
その散布図です。
＜散布図＞
※出所：日本取引所グループ、Yahoo!ファイナンスのデータより管理者作成 ※期間：2002.1月～2017.9月
散布図からも「日経平均が高い⇔売買代金が大きい」傾向がうかがえます。
正しいかどうかは分かりませんが、
・売買代金の多い時期は株式市場で株を買いたい人が多く人気があって賑わっており、結果的に株価が割高になりやすい？
・売買代金の少ない時期は株式市場で株を買いたい人が少なく株は不人気で、市場に活気がなく、結果的に株価が割安になりやすい？
つまり
売買代金が多い時期⇒株は割高傾向？
売買代金が少ない時期⇒株は割安傾向？
という推測、仮説も立てられなくはないかもしれません。
そして、例えば、
・売買代金の少ない時期に株式の配分比率を多くする
・売買代金の多い時期に株式の配分比率を少なくする
という投資判断も2002年以降に関しては経験的に、ある程度の説得力があるかもしれません。
わたしは個人的に一つの目安として確認しています。
2017.12月の売買代金
※出所：日本取引所グループ、Yahoo!ファイナンスのデータより管理者作成 ※期間：2002.1月～2017.12月
では最新の東証一部の売買代金を確認してみます。
2017.12月の売買代金（一日平均）は約
2.81兆円
でした。
11月は3.66兆円だったので、大きく減少していますが、平均よりは高い値。
※2002.1月～2017.12月
●平均値：1.98兆円
●中央値：1.98兆円
直近の日経平均の上昇幅と売買代金（一日平均。概算）を併記すると
9月：3.6％ 2.8兆円
10月：8.1％ 3.1兆円
11月：3.2％ 3.7兆円
12月：0.2％ 2.8兆円
です。
2017年12月は引き続き、平均以上の売買代金であり、市場はかなりにぎわっている方だと思われます。
この指標からは、どちらかといえば日本株は割高が疑われる水準？
おわりに
2017年11月の売買代金「3.66兆円」は、2013年5月のバーナンキショックの頃の記録、「3.92兆円」に次ぐ、史上二番目に多い売買代金でした。
昨年11月頃は
●信用買い残が急増
●仮想通貨が総じて暴騰
そして、
●東証一部における歴史的な売買代金
と、けっこう日本ではリスクオンのモードが強かったことがうかがえます。
※しつこいですが、2002年以前の「日経平均」と「売買代金」の相関は低く、本記事は2002年以降の都合のいいデータを用いた記事です
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